生物多様性条約COP15開幕直前に公表された論文で、科学者チームは生物多様性喪失に歯止めをかけ、回復させるための努力は、自然と人間の両者をポジティブな方向に進ませるためのものでなければならないと述べた。生物多様性喪失の主要因や、「保全活動の対象となる低所得国」と「自然の恩恵の公正な分け前を過度に消費してきた高所得国」の不平等の問題に取り組む必要があり、この問題に対応しなければ保全に向けた行動の目標やタイムラインを達成できない可能性がある。
科学者グループ、地球委員会のメンバーらは、生物多様性喪失の要因に取り組み、すべての人々の福祉の最低水準を引き上げ、過剰消費を減らし、すべてのコミュニティの権利を尊重することで生物多様性を回復させるというロードマップも提供している。
共著者の一人、イギリス・エクセター大学レントン教授（気候変動・地球システム科学）は、生物多様性喪失の主要因は過剰消費、とくに企業による過剰消費であるという。「我々の社会は、欠陥のある政治経済システムとなっており、究極的には我々すべてにとって有害だが、ほとんどの脆弱な人々にとって特に有害な、異様なほどの過剰消費を可能にしている。自然の喪失により最も苦しんでいる人々は通常は裕福ではない」とレントン教授は述べている。
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