インターネットユーザーは、数クリックでどんな質問にも即座に答えが得られるようになり、AIを受け入れ始めている。また、AIは環境科学者にも恩恵をもたらしており、そのアルゴリズムは森林伐採の追跡、自然災害による被害の評価などに活用されている。しかし、AIの急増は、天文学的な環境被害をもたらす可能性がある。
Amazon Web Services、Microsoft Azure、Google Cloud、Meta、IBM Cloudなどの企業が運営するAI対応データセンターは、AI以前のものよりもはるかに強力で、エネルギーを大量に消費するテクノロジーを利用している。電力集約型の生成型AIの普及に伴い、世界の電力消費量は2030年までに倍増し、1,065TWhに達する可能性があるとされている。電力消費だけでなく、水需要、材料使用量、電子廃棄物（PFASなどの永遠に残る化学物質を含む）も増加する見込みだ。
技術推進派はAIを活用した画期的な気候変動対策を約束しているが、AIを批判する人々は、AIの導入が世界の二酸化炭素排出量削減への期待を阻むのではないかと懸念している。
批判派のなかには、AIデータセンターの急速な拡大は化石燃料の使用を長期化させる可能性があると懸念する声もある。AIアクションサミットに向けた市民社会の共同声明は、「GoogleとMicrosoftは、自社の気候・エネルギー目標を達成できるかどうか疑問視している。一方、AmazonとMetaは、100％再生可能エネルギーを主張しながらも、化石燃料の燃焼を継続できるよう取り組んでいる」と述べている。
データセンターの開発はまた、貧困国において今後も紛争を引き起こし続ける可能性が高い。世界最大規模のデータセンター1,244施設のうち、約60％が既に米国外に所在している。大規模なAIデータセンターが急増するにつれ、既に疲弊している熱帯地域のコミュニティと、水、エネルギー、資材をめぐって競争が激化している。各国政府は巨大テック企業やAIを歓迎しているが、地域コミュニティのニーズを考慮に入れていないケースが少なくない。
原文はこちら（英語）
https://news.mongabay.com/2025/11/ai-data-center-revolution-sucks-up-worlds-energy-water-materials/